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【資産運用】子どもの教育費いくらかかる？どう貯める？？【2022年版】
マメ助&ママ助のプロフィール
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人生の３大費用といえば、老後費用・住宅費用・教育費用ですね。
老後費用は、誰もが必要となり、つみたてNISAや個人型確定拠出年金（iDeCo）といった制度が充実し、ますます注目を浴びています。
しかし、教育費用はどのように準備すればよいでしょうか？
この記事では、教育費用について次の２つのテーマについて解説します。
ぜひ最後までご覧になって、教育費用の準備の参考にしてください。
【費用の見える化】子どもの教育費、いくらかかる？
【金融商品の選択】子どもの教育費、どうやって貯める？
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子どもの教育費、いくらかかる？
早めに教育費を見積り、目標金額を把握しよう！（費用の見える化）
公立に通学するか、私立に通学するかで教育費は大きく変わります。
まずは、全国平均を紹介します。
「平成30年子どもの学習調査より抜粋します（文部科学省HPより作成）」
入学金、授業料、給食費など、園や学校に収める金額と習い事費、塾代、予備校代などの学校外活動費を合計した額の年平均額。（インフレ率0.5％程度考慮）
- ２人に１人以上が大学に進学する事実を考慮し、大学進学を前提として算出しています。
- 大学費用は、理系・文系・公立・私学・下宿・実家通学などにより、バリュエーションが多くなりますが、ここでは約５００万円（文系・私学・実家通学）としています。
一人あたり約1,100万円～約2,500万円までの幅に収まります。
しかし、必要な総額ではなく「対応」に着目してください。
教育費は、次の２つに分けて対応しましょう。
- 幼稚園から高校までは、世帯年収の中でやりくりする。
- 大学資金は、子の高校３年（秋）までに５００万円貯める。
大学資金を貯めながら、高校卒業までの教育費をやりくりすることが必要です。
受験準備費用（塾代）などは、地域によって差がありますので、身近な先輩パパ・ママからの事前リサーチも欠かさず、必要な費用をエクセルシート（下表）で、早めに見える化していきましょう。
【必要な費用の見える化シートの作成例】
[chat face=”mame11.png” name=”マメ助” align=”left” border=”gray” bg=”gray” style=”maru”]今の時点で、日々のやりくりが厳しいと分かれば、大学資金とは別に貯める必要がありますよ。[/chat]
ここまでくれば、子どもの教育費にいくらかかるかだいたい把握でき、一番大きな大学資金の貯蓄目標が設定できます！
子どもの教育費、どうやって貯める？
大学資金の貯蓄目標を設定できたら、次はその教育費をどうやって貯めるか、検討しましょう。
金融商品の選択肢【2022年版】
子どもの教育費を貯めるための主な金融商品は次のとおりです。
[chat face=”mama11.png” name=”ママ助” align=”left” border=”green” bg=”green” style=”maru”]個人向け国債（10年変動金利）も元本と最低金利（0.05％）が保証され、堅実に運用できます。[/chat]
子どもの教育資金・大学資金は、使う時期がほぼ決まっています。
（子どもが生まれてから、約１８年後には高校を卒業するので。）
しかし、準備できなかった場合、老後資金のように「貯まらなかったら、働き続け、コンパクトに生活すればよい。」といった選択肢をとれません。
そのため、次のポイントが重要です。
「定期預金」や「個人向け国債（10年）」を軸とした金融商品が重要になる。
児童手当は全額貯める。
教育費用は、インフレを考慮する
児童手当を全額貯金する
児童手当は、頼りになる存在です。（2020年12月末時点）
児童手当は、子の中学校卒業まで支給され、子ども一人あたり総額約200万円支給されます。
（注：親の所得制限があります。また、今後制度が変更される可能性もあります。）
児童手当の概要（内閣府HPより引用）
| 児童の年齢 | 児童手当の額 |
|---|---|
| ３歳未満 | 15,000円/月 |
| ３歳以上 小学校修了前 | 10,000円/月 (第３子以降 15,000円) |
| 中学生 | 10,000円/月 |
| 給付総額 | 約２００万円 |
必要な毎月の積立額を試算する
具体的に必要な毎月の積立額を試算します。
- ０歳の赤ちゃんが誕生した世帯
- 定期預金の金利を0.001％と仮定
- 児童手当：２００万円を全額貯蓄（定期預金）
- 18年で残りの３００万円を貯める場合
必要な積立額は、約14,000円/月となります。
[chat face=”mama11.png” name=”ママ助” align=”left” border=”green” bg=”green” style=”maru”]毎月14,000円か。これなら家計の固定費を見直せば、何とかひねり出せるかも。[/chat]
[chat face=”mame11.png” name=”マメ助” align=”right” border=”gray” bg=”gray” style=”maru”]子ども１人につき教育費で毎月14,000円の積立は、決して楽じゃないかも。[/chat]
[chat face=”mama111.png” name=”ママ助” align=”left” border=”green” bg=”green” style=”maru”]もっといい方法はないのかな？[/chat]
それに、教育費用はインフレ対策も必要なんだよ。
ここ数年は年間０.５％程度、教育費用が増えているからね。
国の税制優遇制度を活用して、資産運用も検討しよう！
「定期預金」＋「児童手当×ジュニアNISAでの非課税運用」が2022年の第一選択肢！？
投資経験があり、かつ運用期間（子が大学進学まで）が10年以上ある世帯は、「ジュニアNISA」や「つみたてNISA」などの、税制面で有利な国の制度を活用するの方法もあります。
特に「ジュニアNISA」は、2023年に廃止する制度ですが、非常に使い勝手の良い制度に生まれ変わっています。
廃止される「ジュニアNISA」のここがスゴイ！（メリット・デメリット）
メリット
- 2024年以降自由に引き出し可能
- 子が18歳まで非課税運用が可能
- 投資対象は、一般NISAと同じ（投資信託以外にも、米国株ETFも運用可能）
- 世帯の非課税運用枠が増える
デメリット
- 積立期間は2022年～2023年の２年間のみ（年間８０万円、最大１６０万円）
- 子ども名義の口座なので、子どものため以外に使う場合は、親への譲与税の対象になる
2022年～2023年は「児童手当×ジュニアNISAでの非課税運用」でがっつり仕込む！
子どもが３歳までは、月15,000円の児童手当が支給されます。
仮に、０歳～３歳までの児童手当をジュニアNISA口座を次のように活用すると、
１８歳まで５％の複利運用が出来れば、最大８５万円まで増えている可能性があります。
これとは別に、児童手当も貯金（３歳～１５歳）していれば、合計約２３０万円貯まる計算になります。
もっと頑張って、児童手当＋毎月の積立予定の14,000円も加えると大学資金として活用できそうです。
もちろん、子どもの誕生日やジュニアNISAの運用結果によって、貯まる金額は大きくブレますが、運用期間が１０年以上ある場合は元本割れの確率も低くなります。
机上の理論ではありますが、こういった考え方もあることを、知っておいて損はないと思います。
2022年は「定期預金」＋「児童手当×ジュニアNISAでの非課税運用」を検討してはいかがでしょうか？
「定期貯金」＋「つみたてNISA」が第二選択肢！？
次の選択肢は、「定期貯金」＋「つみたてNISA」を組み合わせて準備します。
- 「つみたてNISA」（毎月２万円）×５年
- 「定期預金」（毎月２万円）×１３年
毎月２万円を「つみたてNISA」で「全世界株式インデックス・ファンド」を積み立て続けます。
すると、次のような結果になります。
表にすると下のようになります。
①と②を合わせるとこういった運用になります↓
これでもまだ、損失が発生する可能性があるんだね。
１８年目で▲９２万円も受けたら、最悪だ。。
目標金額に達成したら、リスク資産を解約する！
しかしこのままだと、株式市場の暴落に遭遇するとたちまち損失が発生します。
運用資産額が増えると当然、損失額も大きくなります。（表の一番右側）
そのため、「つみたてNISA」の部分を２００万円まで増えた段階で解約します。（下の表）
こうすることで、暴落にあっても必要な資金を貯めることが可能となります。
途中解約でもインフレ対応できる？？
教育費用は、年利０.５％程度でインフレしていると仮定すると、０.５％を上回る運用が必要となります。
そこで、トータルの収支と利回りを計算します。（IRRで計算）
こちらも年利１.８％となり、しっかりインフレに対応可能ですね。
以上が、「定期貯金」＋「つみたてNISA」を活用した教育資金の準備方法です。
もちろん、運用途中で３分の１程度損失が出る可能性がありますが、目標の２００万円が貯まれば解約→利益を確定することができます。
あとは、じっくり「定期預金」するれば目標金額まで貯めることができます。
[jin-iconbox01]注意：最終的な投資の判断は、自己責任でお願いします。[/jin-iconbox01]
まとめ
この記事では、教育費用について次の２つのテーマについて解説しました。
【費用の見える化】子どもの教育費、いくらかかる？
【金融商品の選択】子どもの教育費、どうやって貯める？
ポイントは次のとおりです。
【費用の見える化】子どもの教育費、いくらかかる？
- 早めに教育費を見積り、目標金額を把握する。（費用の見える化）
- 幼稚園から高校までは、世帯年収の中でやりくりする。
- 大学資金は、子の高校３年（秋）までに５００万円貯める。
【金融商品の選択】子どもの教育費、どうやって貯める？
- 大学進学資金は使う時期がほぼ決まっているので「定期預金」や「個人向け国債（10年）」を軸とした金融商品が重要。
- 「児童手当×ジュニアNISAでの非課税運用」を最大限活用し、複利の力でお金を増やすことも検討する。
- 「定期預金」＋「つみたてNISA」でじっくり貯める。
この記事が、皆様の資産運用の役に立つことを祈っております！
では、楽しい資産運用を！
補足情報（学資保険について）
マメ助たちの親世代は、学資保険で教育資金を準備していたと思います。
確かに、約30年前の学資保険は、今よりも予定利率や返戻率が良かったはずです。
しかし、今の時代は加入する年齢によっては、まったく増えないどころか、元本割れも発生します。
また、保険に貯蓄性を求めると、（契約者にとって）不要な手数料が発生し、割高な保険料を支払うことになります。
これから学資保険を契約する人は、保険と貯蓄とを分けて考えましょう。
すでに契約している人は、元本割れする場合は、継続して満期まで積み立てましょう。
（※死亡保障が必要なら、定期生命保険に加入しましょう。）
[jin-iconbox01]本記事では特定の金融商品を推奨あるいは、否定する意図はありません。[/jin-iconbox01]
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プロフィール
３０代会社員・医療技術系！
家計管理×投資エンジンをフル活用してお金の不安なく、ゆる～く・楽しく・暮らします！
モットーは「一人ひとりの幸せが、家族の幸せ！」
自家製野菜を育てる＆読書＆動物も大好き、家計財務の責任者！（CFO）
資産形成・家庭菜園・乗馬歴ともに１０年以上！
私たち家族の「お金・家族・趣味」の「体験と学び」を配信します！
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