2022.05.16 2022.05.16

【資産運用】投資の３つの分散って何？分散するとどうなるの？

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こんにちは！　マメ助です。

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投資は、分散が大事だと聞きますよね。

投資の分散って何でしょうか？

分散すると何が良いのでしょうか？

この記事では、これらを解説します。ぜひ最後までご覧になって、自身の投資手法について考えてください。

（主に投資信託について解説していきます。）

投資の分散は、次の３つがあります

株式銘柄の分散
金融資産の分散
投資時間の分散

分散するメリット・デメリット

メリット

資産全体の値動きの幅（リスク）が小さくなる
何らかのリスクが発生しても致命傷になりにくい
まとまった資金が無くても投資ができる＆長期的に価格変動リスクを抑えて売買できる。

デメリット

長期的に下降傾向にある投資先に積立投資すると、損失が拡大する
ある程度リスク軽減を図れるが、万能ではない

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投資の３つの分散とメリット・デメリット
- 投資の３つの分散
- 分散することのメリット・デメリット
まとめ
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投資の３つの分散とメリット・デメリット

投資の３つの分散

１.株式銘柄の分散

株式銘柄の分散とは、１社（１つの地域）だけでなく、数社（複数の地域）の株式を保有することです。

分散していると市場全体（株価指数）と近い収益を得られる可能性が高くなります。

投資信託を購入する場合は、市場全体の指数と連動するインデックスファンドを買うことで、十分な銘柄分散を図れます。

２.金融資産の分散

金融資産の分散とは、現金（日本円や米国ドルなど）、有価証券（株式や債券など）、不動産などを保有することです。

この資産配分（アセットアロケーション）が、資産形成のリスクとリターンを決める最も重要なポイントです。

３.投資時間の分散

投資時間の分散とは、投資するタイミングを複数回に分けることです

ドルコスト平均法とも言います。積立投資のことですね。

まとまった資金が無くても投資信託なら、毎月定期購入することで、投資時間の分散が図れます。

分散することのメリット・デメリット

メリット

メリット

資産全体の値動きの幅（リスク）が小さくなる。
何らかのリスクが発生しても致命傷になりにくい。
まとまった資金が無くても投資ができる＆長期的に価格変動リスクを抑えて売買できる。

[jin-iconbox07]分散することで、資産全体の値動きの幅（リスク）が小さくなります。[/jin-iconbox07]

ある景気局面（好景気・不景気など）において、別々の値動きをする資産（株式や債券など）に投資し、資産全体として値動きの幅（リスク）をコントロールすることが可能となります。

例えば、一般的に不景気・低金利なら、株式市場は下落・債券市場は上昇するなど、異なる値動きの資産を持つことで、資産全体の値動きを少なくすることが可能となります。

何らかのリスクが発生しても致命傷になりにくい。

全世界の全ての投資先が倒産する可能性は、限りなく少ないと考えられます。

「卵は一つのカゴに盛るな」のことわざのとおり、分散することで資産全体の致命傷を防ぐことにつながり、資産全体の値動きのリスクを抑えられます。

まとまった資金が無くても投資ができる＆長期的に価格変動リスクを抑えて売買できる。

積立投資やドルコスト平均法による投資時間の分散のメリットは、次の２つです。

まとまった資金が無くても投資が可能になること。
長期的に価格変動リスクを抑えて売買できる。

例えば、次のような投資をしている人がいるとします。

（投資信託の評価額が、下図のように変動する場合）

毎月の投資額： 30,000円
１年間の投資元本：360,000円
年間の購入数量：40.5 口
12月時点の基準価格：10,000円

上記の例の場合、12月時点の評価額は、405,000円（＋45,000円）となります。

まとまった資金が無くても投資ができる＆長期的に価格変動リスクを抑えて売買できるメリットは、個人投資家にとって欠かせません。

このように投資の３つの分散は、リスクを小さくし安定的な資産運用には欠かせない投資手法です。

特に全世界株式インデックス型の投資信託・ETFなどの投資ファンドへの積立投資は、　

株式銘柄の分散と投資時間の分散　

を同時に満たすオススメの投資手法です。

資産形成のうえで、投資ファンドを選ぶことよりも大切なこと

資産形成を行ううえで大切なことは、よい投資ファンドを選ぶことではなく、自身の資産全体（金融資産）がどうなっているか、その調整を行うことです。

これを資産分配（アセットアロケーション）といいます。

金融資産のクラス（下表参照）には、過去の実績から平均的なリスクとリターンを予測することが可能です。

そのため、この資産配分を調整すること（分散すること）で、リスクを低減しつつ目標とするリターンを目指す資産形成が、可能となります。

資産/ 地域	日本国内	先進国	新興国	全世界型
株式	東証株価指数（TOPIX）日経平均株価指数	MSCI ｺｸｻｲ指数（除く日本） FTSE ﾃﾞﾍﾞﾛｯﾌﾟ・ｵｰﾙｷｬｯﾌﾟ指数	MSCI ｴﾏｰｼﾞﾝｸﾞ･ﾏｰｹｯﾄ指数 FTSE ｴﾏｰｼﾞﾝｸﾞ･ﾏｰｹｯﾄ指数	MSCI ｵｰﾙ･ｶﾝﾄﾘｰ･ﾜｰﾙﾄﾞ指数 FTSE ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ･ｵｰﾙｷｬｯﾌﾟ指数
債券	NOMURA-BPI 総合	FTSE 世界国債指数（除く日本）	JPM ｴﾏｰｼﾞﾝｸﾞ･ﾏｰｹｯﾄ･ﾎﾞﾝﾄﾞ指数	ﾌﾞﾙｰﾑﾊﾞｰｸﾞ･ﾊﾞｰｸﾚｲｽﾞ･ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ･総合指数（日本を除くものもある）
不動産（REIT）	東証REIT指数	S＆P先進国 REIT指数	S&P新興国 REIT指数	–