【資産運用】ドルコスト平均法(積立投資)は不利?有利?~知っていると役に立つドルコスト平均法の本当の意味~
こんにちは! マメ助です。
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皆さん、突然ですが問題です。
毎月の投資資金が3万円で、次の投資信託に2か月間、積立投資した場合の「平均取得コスト」は、①と②のどちらになるでしょうか?
① 購入価格の合計(1万円+6千円)÷ 2か月分 = 8,000円
② 投資金額の合計(3万円+3万円)÷ 8口 = 7,500円
正解は、②7,500円です。
8,000円と答えた人は、間違いです!
それはなぜか?この記事での最も伝えたいテーマです。
では解説していきます。
最後までご覧いただき、資産形成のヒントにしていただければ幸いです。
ドルコスト平均法(積立投資)は有利?不利?
ドルコスト平均法とは?
毎月一定額の金額を投資することを「ドルコスト平均法(積立投資)」と言います。
一括投資とドルコスト平均法、どちらが有利か?のような議論がなされます。
一般的に投資を行う方法は、次の①と②の2つの場合があります。
- 毎月得られる収入から継続的に投資を行う場合(ドルコスト平均法・積立投資)
- ボーナスのようなまとまった資金やすでにある資金を投資に回す場合(一括投資)
この2つの方法はどちらが有利な方法なのでしょうか?
結論から言うと、投資の売買方法に有利も不利もありません。
投資の売買方法に不利も有利もないのは、なぜか?
多くの社会人は、毎月の給料から生活費を賄い、得られた収入の一部で貯蓄や投資を行います。
そのため、「①毎月得られる収入から継続的に投資を行う場合」、投資金額の多寡を問わず「積立投資=ドルコスト平均法」が一般的となります。
一方、「②ボーナスのようなまとまった資金・すでにある資金を投資に回す場合」は、「積立投資=ドルコスト平均法」で良いのでしょうか?
この点は、次の意見が参考になります。
長期的には市場は右肩上がり。
だから、まとまった資金をドルコスト平均法で買っていたら機械損失だ!
この意見は、まさにそのとおりです。
実は同じことを言っている
- 毎月得られる収入から継続的に投資を行う場合(ドルコスト平均法・積立投資)
- ボーナスのようなまとまった資金やすでにある資金を投資に回す場合(一括投資)
実は①と②は、同じ主張をしているにすぎません。
「今現時点で、投資可能な資金をただちに投資する。」
これです。
投資の売買方法(ドルコスト平均法・積立投資、一括投資)は、関係ないのです。
なお、投資可能な資金を決めるのが「リスク許容度」であり、投資先は「資産配分」で決まります。
(すべて株式に投資する必要はありません!)
ドルコスト平均法の本当の意味(調和平均)
さて、冒頭の問題は次の計算方法で求められます。
- 投資金額の合計は、6万円です。(3+3=6万円)
- 保有口数の合計は、8口です(3+5=8口)
ここから「平均取得コスト」は、60,000円÷8口=7,500円となります。
8,000円と答えた人は、
「(10,000円+6,000円)÷2
=8,000円」と計算したと思います。
8,000円は、「平均価格」を求める方法です。
学問として別名がある
「平均価格」とは、別名「相加平均」といいます。
一方、「平均取得コスト」とは、別名「調和平均」といいます。
さて突然ですが、高校の数学では「相加平均≧相乗平均」を証明する問題が出題されましたね。
(懐かしいですね。嫌な思い出です。)
細かいことは省略しますが、実は「相加平均≧相乗平均≧調和平均」という関係が成り立ちます。
「相加平均≧相乗平均≧調和平均」
ドルコスト平均法(調和平均)により、
毎回の購入価格が異なる状況で、積立投資を続けると、
「平均価格(=相加平均)」>「平均取得コスト(=調和平均)」となり、
平均価格よりも、「平均取得コストが“常に“低くなる」ため、
長期にわたって続けることで、利益が出やすい効果を得られます。
これがドルコスト平均法(積立投資)の本当の意味です。
ドルコスト平均法(積立投資)の注意点(2つ)
「長期にわたって続けることで、利益が出やすい効果」を得ることがドルコスト平均法の本当の意味ですが、注意点もあります。
1.日々の価格を気にして買うのを止めてしまう→NG
2.投資信託ではなく、個別株式でドルコスト平均法を用いる→NG
1.日々の価格を気にして買うのを止めてしまう→NG
ドルコスト平均法は、「今が買い場であるか否か?」といった市場の状況を判断する必要がありません。
等間隔で購入し続けることで、ドルコスト平均法の効果が発揮されます。
途中で積立投資をやめるとその効果を得られなくなります。
2. 投資信託ではなく、個別株式でドルコスト平均法を用いる→NG
投資信託は、たくさんの株式の詰め合わせで、それが0円になる可能性は非常に低いため、価格が低ければたくさん購入可能となり、絶好の買い場となります。
(平均取得コストが下がる)
一方、個別株式は値下がりを続け、ついには0円(=倒産)になる可能性があります。
価格が下がり続けるだけで、価格が上昇しなければ積立投資は成功しません。
そのため、個別株式ではドルコスト平均法(ナンピン買い)は、やってはいけません。
まとめ
いかがでしたか?
知っていると役に立つドルコスト平均法の本当の意味について、解説しました。
ドルコスト平均法は有利?不利?という意見には、次のように解答します。
投資の売買方法に有利も不利もなく、
「今現時点で、投資可能な資金をただちに投資する。」ことが重要です。
ドルコスト平均法(積立投資)によって、
「平均取得コストが“常に“低くなる」ため、
相場に関係なく長期にわたって続けることで、
利益が出やすくなる効果があります。
ただし、この効果を得るには、次の2点に注意します。
- 日々の価格を気にして買うのを止めてしまう→NG
- 投資信託ではなく、個別株式でドルコスト平均法を用いる→NG
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