2023.11.06

【新NISA対応】投資信託 VS. 上場投資信託（ETF）９本勝負！

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以前、「投資信託 VS. 上場投資信託（ETF）８本勝負！」🔗という記事を当ブログで紹介しました。（新しいタブで開きます。）その際、投資信託と上場投資信託（以下、ETF）の特徴を紹介しました。

その元ネタとなる米モーニングスター公式サイトで、投資信託とETFの比較記事「Cage Match: Traditional Index Funds vs. ETFs」🔗の内容が更新されていたので、あらためて紹介します。

2024年から始まる新NISAでも投資信託を購入すべきか？ETFを購入すべきか？、と考えている人に、各々の特徴や経費率、手数料、取引の柔軟性、課税・分配金の再投資などの項目について比較します。

この記事で分かること

投資信託とETＦの比較！

日本の場合は、ETFが有利とは限らない！

新NISAでは、投資信託の方が賢く資産形成ができる！

最後までご覧いただき、どちらの方が良いのか？悩んでいるあなたが、判断する手助けになれば幸いです。

押せる目次→

投資信託とＥＴＦの比較
- 日米で結果が変わった原因は？
新NISAでは、投資信託の方が賢く資産形成ができる！
- 新NISAで投資信託が有利な理由
- 我が家の方針は？
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９つの項目で比較

投資信託とＥＴＦの比較

比較項目	投資信託	ETF
経費率（信託報酬等）	互角	互角
取引コスト	○	×
取引の柔軟性	×	○
節税効果	日本では○	日本では不利
主要な市場への投資	互角	互角
種類の豊富さ	×	○
少額投資のしやすさ	○	×
分配金再投資	○	×
新NISAとの相性	◎	○

（表１）投資信託とETFの特徴比較

（表１）は、日本での結果を示しています。投資信託の５勝２敗２引き分けです。（※米国の場合、税制上ETFの方が資産運用で有利という結果になります。）

各比較内容の概略は、次のとおりです。（詳細は公式サイトを確認してください。）

なお、この概要は米国の税制などを反映しています。

経費率：ファンドの保有コスト（信託報酬）です。低コスト化が進み、投資信託とETFの差はほぼ同じになりました。（日本も互角）

売買手数料：投資信託はノーロード（売買手数料無料）の商品が一般的ですが、ETFでは売買手数料がかかることも。（日本でも同様）

取引の柔軟性：投資信託は１日１回しか取引ができません。一方、株式市場が開いている時間なら売買できるのがETF。また、指値注文、貸株、信用取引などの機動的な取引ができるのもETFです。（日本でも同様）

主要指数への投資：主要な株価指数（S&P500、MSCI ACWI等）に連動する商品に投資に関しては、互角。（日本でも同様）

スマートベータ型商品への投資：特定業種（セクター）や高配当株などのテーマ型など、様々なニースに対応した商品数が多いのはETFです。（日本でも同様）

分配金の再投資：ファンドから得られる分配金を再投資する際の手間を示しています。投資信託では自動的に再投資されます。（日本でも同様）

課税：ファンド内の銘柄入れ替え頻度（回転率）が低く、課税の繰り延べが効果が高いのはETFです。（日本でも同様）

少額からの投資：投資信託では、まとまった初期費用を求められることがあります。ETFでは１株から購入可能です。（日本では、100円から購入できる投資の方が有利）

日本の税制等に合致していない部分があるので、そのまま鵜呑みにはできません。表１のとおり、日本の場合は投資信託の方が有利になります。特に人によっては、投資信託の方が有利になる場合もあります。

日米で結果が変わった原因は？

日本の場合、「課税」と「少額からの投資」の２つは、ETFよりも投資信託の方が有利と判断しました。（あくまで私見です。）理由は、次のとおりです。

投資信託では、利益の内部保留に課税されないから。
初期費用が不要！少額（100円～）からの投資ができるから。

投資信託では、利益の内部保留に課税されないから。

ETFは、税制により決算期間中の利益（投資先からの配当金など）を、必ず分配する必要があります。一方、投資信託では決算期間中の利益については、分配金を出さない（＝信託財産に留保する）内部保留が認められています。

日本の場合、その内部保留には課税されません。そのため、投資家は投資信託を売却する時まで、課税の先送りが可能となります。

一方、米国の場合、投資信託・ETFともに決算期間中の利益を必ず分配する必要があります。内部保留が認められていない点が、大きな違いです。また、次の理由も米国では、ETFの方に税制面で有利に働きます。

自分が保有ETFを売却するまでキャピタルゲイン課税を繰り延べることができる（運用効率が高まる）訳で、これは従来型ファンドにはない税のメリットとして認識されています。

野村アセットマネジメント「ETFはなぜ成長しているか【世界ETF事情②】」より🔗

まとめると、分配金が出ない低コストの投資信託では次のようになります。

日本の場合、投資信託では内部保留（分配金を出さないこと）が認められています。分配金が出ないので、投資家は運用中に課税されることもありません。投資信託では、最終的に売却する時まで課税が先送りされ、簡単に複利運用が実現します。　

以上のように比較すると、「課税」では米国はETFが有利に、日本では投資信託が有利だと判断することができます。

初期費用が不要！少額（100円～）からの投資ができるから。

米国の場合、新しく投資信託を購入する場合、ある程度の拠出金（1,000ドル～）が必要となることがあるようです。日本の場合、ネット証券（SBI証券・楽天証券）を利用すれば、投資信託を100円から購入することができます。初めにまとまった金額が必要ないため、誰でも少額で投資を始められる環境が整っています。

一方、多くのETFは、日米ともに１株（１口）から購入することができます。購入金額は、１株あたり１万円～４万円程度です。証券口座を開設する際に、初期費用は必要ありません。

以上のように比較すると、「少額からの投資」では米国はETFが有利に、日本では投資信託が有利だと判断することができます。

まとめにかえて

新NISAでは、投資信託の方が賢く資産形成ができる！

比較項目	投資信託	ETF
経費率（信託報酬等）	互角	互角
取引コスト	○	×
取引の柔軟性	×	○
節税効果（※）	日本では○	日本では不利
主要な市場への投資	互角	互角
種類の豊富さ	×	○
少額投資のしやすさ	○	×
分配金再投資	○	×
新NISAとの相性	◎	○